日本語研修はジャパンオンラインスクール

社員様の日本語研修でこんなお悩みはございませんか?

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テレビ電話でプロのレッスンを受けるオンライン日本語研修なら大丈夫です。

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J-OSのレッスンはTV電話を使ったオンラインプライベートレッスンです。

現在普及が進んでいるTV電話(※)をレッスンに使うことで、
多忙なビジネスパーソンでも受講が可能になりました。
授業では、日常生活に必要な日本語能力の育成から、
プレゼンテーションや電話対応などビジネスの場面でも使える
実践的な日本語を習得します。

御社の人材育成に必要な要件をお伺いした上で、
最適なプランをご提案いたします。

 ※レッスンの雰囲気はこちらの サンプル動画 よりご確認下さい。
 ※TV電話は導入が簡単な無料ソフトを使いますのでご安心下さい。




必要な機器とネット環境さえあればいつでもどこでもご受講頂けます。

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次のような方々を主な対象とさせて頂いておりますが、
社員様の帯同家族の方々にもご活用頂けます。


※来日前の事前研修としてもご活用頂けます。
 海外からの受講も問題ございません。
※契約=国内法人様、受講=海外在住の方という形での
 運営実績もございますのでお気軽にご相談下さい。


サービス提供先エリア一覧

 アメリカ、カナダ、メキシコ、ブラジル、ペルー、トリニダードトバコ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、
 オランダ、スイス、ベルギー、スペイン、ポルトガル、フィンランド、デンマーク、スウェーデン、アイルランド、
 ロシア、オーストリア、ハンガリー、ブルガリア、ウクライナ、チェコ、ギリシャ、キプロス、トルコ、イラン、
 イスラエル、サウジアラビア、カタール、中国、香港、台湾、韓国、インド、パキスタン、シンガポール、
 インドネシア、タイ、マレーシア、ベトナム、フィリピン、ミャンマー、カンボジア、ネパール、モンゴル、
 オーストラリア、ニュージーランド など 50カ国以上 (2013年10月時点)



導入事例ご紹介

実際に弊社の日本語研修を導入頂いたクライアント企業様の事例をご紹介いたしますので、
日本語研修を初めて導入する企業様やカリキュラム作りでお困りの企業様のご参考になれば幸いです。
(守秘義務契約のため具体的な社名は伏せています。)

 ◎事例1 : 小売系企業(東証一部上場企業)、新卒入社予定者約20名

こちらのクライアントは、日本の大学・大学院を卒業した外国人留学生を毎年多数採用されており、
3年連続で弊社にご依頼頂きました。
全員JLPTのN1・N2レベルの方々で、日常会話に問題は無いものの、
 ・お客様と接する際の敬語や
 ・手書きの報告書作成
などに不安があるため、ビジネス会話、ライティング強化を中心に研修を行いました。

ライティングやロールプレイでは、クライアントの業務内容を詳しくヒアリングし、例えば、
『来店されたお客様に「コンセントを貸して欲しい」と言われた場合にどう対応するか?』
というようなリアルなシチュエーションを徹底して選び、実践的な練習を行いました。

「敬語には不安がありましたが、このような研修を入社前に受けられた事で、
 店舗に配属されても、自信を持ってお客様に接する事が出来ました。」と
感謝の言葉を毎年多く頂いています。

また、以前は集合研修形式で行っていたそうですが、内定者を地方から呼ぶために
かかっていた交通費、滞在費、会場費等の負担が不要になり、大幅なコストダウンも
実現できました。(交通費4万円(片道2万円)/人、宿泊費4万円(1泊8千円×5日)/人、
研修会場費30万円(1日5万×6日)より、合計で190万円のコストダウンを実現!)


 ◎事例2 : 機械系メーカー(東証一部上場企業)、中国現地法人の幹部候補生

こちらのクライアントは自動車関連メーカー様で、「事業と人材のグローバル化」を
積極的に進めてされていらっしゃいます。その一環として、将来の海外現地法人と
日本本社とのパイプ役になってもらうために、海外の幹部候補生を日本に招聘し、
本社で2年間のOJT研修を実施するプログラムを立ち上げられました。

そのOJT研修の内容をヒアリングした結果、以下の3点にウェイトを置いて研修を行いました。
・OJTを受ける際の日本人社員からの説明を理解出来るようにする
・将来の人脈作りとして、各部署のスタッフとの日常会話を通じての
 コミュニケーションを強化する
・日本語でのレポート作成も必要なため、ライティングの練習も行う

OJTの前半期間は「社外とのやり取りはほとんど無い」との事でしたので、
前半は社内用の表現、後半は社外用のより丁寧な表現、というようにカリキュラムを
組んだ事で、受講者の負担を軽減させ、さらに、必要な表現を必要なタイミングで
学べるようになりました。

さらに、クライアントが求める「理想の人材像」を詳しくヒアリングしたところ、
日中間のパイプ役という機能が重要であると判断し、ライティングでは、
『日本と中国のビジネス習慣の主な違いを述べた上で、日本人は中国で、
 中国人は日本でビジネスをする際、それぞれ何に気をつけるべきか?』
というようなテーマを設定し、双方のギャップを深く理解し、さらにそれを
自らの言葉でアウトプット出来るようにしました。

このように日本語研修を上手く活用すれば、異文化理解を深める事も可能です。


 ◎事例3 : 化学品メーカー(東証一部上場企業)、日本本社で初めて採用した外国人社員

こちらのクライアントは化学品メーカー様で、これまで海外現地法人では
外国人の採用を行っていたものの、今回初めて本社で外国人を採用されました。

日本人新入社員と全く同条件での採用ではあるものの、社内研修やチーム内での
コミュニケーションに苦労している様子が伺えたため、日本語研修を通じて、
・日本のビジネス習慣の体得や、
・チーム内での(特に先輩社員との)コミュニケーション向上
を実現できるようにカリキュラムを組みました。

この方は、JLPT N1合格済みでしたが、「考えや意見を円滑に伝えるスキル」が
不足していたため、その点の強化にウェイトを置いて会話練習を繰り返しました。

また、業務に対するモチベーションも懸念されたため、本人の担当業務(広報)に合わせて、
『広報が優れている他の企業を挙げ、その成功している要因や参考にすべき点を述べよ』
というようなライティングテーマを与え、自らの言葉でアウトプット出来るようにしました。
この結果、「展示会で日本人のクライアントへプレゼンした時も自信を持って出来ました」と
笑顔で報告してくれました。


単なる「日本語研修を提供する機関」ではなく、
「クライアント企業様の業績アップへの最大限の貢献」が我々のモットーです。

この考えに基づき、弊社で研修を担当させて頂く際には、必ず、様々なビジネス経験を
有する専門の学習コンサルタントが、クライアント企業様における業務や研修の内容、
理想とする人材像、などについて詳しくヒアリングさせて頂いた上で、オリジナルの
カリキュラムを構築しております。

是非、お気軽にご相談下さい




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